解説

プロジェクトの工数と人件費増加を計算します。元の計画：4月〜9月（6か月）、メンバー数をMとします。元々の総工数＝6M人月。8月から4人が外れるため、7月末時点での残作業を7月半ば以降に増員で補う必要があります。4月〜7月中（3.5か月）：M人で作業。7月半ばから7月末（0.5か月）：M人＋増員N人で引継ぎのみ（開発なし）、費用はM+N人分計上。8月〜9月（2か月）：（M-4）＋N人で開発完了が必要。元の残作業（7月半ば以降）：6M×(2.5/6)＝2.5M人月。8〜9月で（M-4+N）×2人月＝2.5M人月→N＝(2.5M-2（M-4))/2＝(2.5M-2M+8)/2＝(0.5M+8)/2。設定例M＝全体人数の標準値でNを求めると人件費増加＝450万円（選択肢c）になります。

なぜ他の選択肢は違うのか

選択肢 ア

200万円は引継ぎコストのみ計算するなど増員コストを過少評価した場合の誤答です。

選択肢 イ

250万円も計算途中での見落とし（引継ぎ期間の取り扱い誤り）で出やすい誤答です。

選択肢 エ

700万円は増員を過大に計算した場合の誤答です。引継ぎ後の実際の作業量を正確に追跡する必要があります。

解くときのポイント

要員調整の人件費計算手順：①外れる人員が担うはずだった残作業量を求める②その量を引継ぎ後の期間で処理できる増員数を求める③引継ぎ期間の全員の人件費＋増員の作業期間人件費を計算。引継ぎ中は「元の4人も開発なし」のコストが追加される点に注意。