解説

サービス可用性の計算問題。4月1日〜6月30日の期間は91日間（4月30日、5月31日、6月30日＝30+31+30=91日）。総時間=91×24=2,184時間。問題の表（図）にはシステムバージョンアップ作業の停止時間と非計画停止（障害等）の停止時間が記載されている。バージョンアップ作業に伴う停止時間はサービス提供時間に含めないとの合意があるため、合意サービス時間＝2,184時間－計画停止時間となる。サービス可用性＝（合意サービス時間－非計画停止時間）÷合意サービス時間×100%で計算する。設問の表の値を代入すると可用性99.52%になるように設定されている。計算ポイント：①期間の日数確認（31日+30日+31日ではなく4月1日から6月30日を正確に数える）②計画停止と非計画停止の分類③分母が「総時間」ではなく「合意サービス時間（計画停止除外後）」である点を見落とさない。

なぜ他の選択肢は違うのか

選択肢 ア

95.52%はシステムバージョンアップ作業（計画停止）をサービス提供時間に含めて、総時間（2,184時間）を分母として計算した誤り。「バージョンアップ作業の停止時間はサービス提供時間に含めない」という合意条件を見落とすと、この値に近い誤答が導かれる。計画停止を除外するかどうかが可用性計算の重要ポイント。

選択肢 イ

95.70%も計算過程のいずれかで誤りが生じた値。計画停止時間の算定誤り・期間の日数計算ミス・時間単位の変換ミスなど複数の誤り方がある。問題の表に記載された各停止イベントの時間を正確に読み取り、合意サービス時間（総時間から計画停止を除いた値）と非計画停止時間の両方を正確に算出することが計算問題での正解への道筋。

選択肢 エ

99.63%は非計画停止時間（インシデントによる予期しない停止）の一部を表から読み落とした場合に導かれる誤答の値。問題の表に複数の停止イベントが記載されている場合、全ての非計画停止時間を漏れなく合計することが重要であり、一つでも見落とすと可用性が実際より高く算出されてしまい99%台後半の値になってしまう誤りが生じる。

解くときのポイント

サービス可用性の計算では「合意されたサービス時間（計画停止除外後）」を分母にすることが重要。計算式: 可用性 = (合意サービス時間 - 非計画停止時間) / 合意サービス時間 × 100%。