解説

テレワーク導入による5年間の効果（削減可能費用－必要費用）を計算します。【テレワークに必要な費用（コスト）】：PC購入費=10名×10万円=100万円、リモートアクセスツール=10名×2万円/年×5年=100万円、インターネット回線=10名×1万円/年×5年=50万円。合計コスト=250万円。【テレワークで削減可能な費用（ベネフィット）】：通勤費=10名×12万円/年×5年=600万円、オフィス・光熱費=10名×2万円/年×5年=100万円、離職防止（採用コスト削減）=1名/年×80万円×5年=400万円。合計ベネフィット=1,110万円。【効果】=1,110万円-250万円=860万円。選択肢bが正解です。

なぜ他の選択肢は違うのか

選択肢 ア

610万円はコストの計算または離職防止効果を含めなかった場合の誤りです。採用コスト（1名×80万円×5年＝400万円）を削減効果に算入しないと1,110-400=710万円になり、さらに計算誤りで610万円になる場合があります。

選択肢 ウ

950万円はいずれかの費用項目を誤って算入した場合の計算誤りです。リモートアクセスツールや回線費用の計算ミス（年額×人数の乗算誤り）などで生じる誤答です。

選択肢 エ

1,260万円はコストを過少に見積もるか、削減効果を過大に見積もった場合の誤りです。PC費用の算入漏れなどが考えられます。

解くときのポイント

費用対効果の計算は項目を漏れなく表にまとめて計算する。コスト（PC・ツール・回線）と効果（通勤費・オフィス費・採用コスト削減）を分けて計算し最後に差し引く。5年間の合計を求める際に年額×5を忘れずに。「離職防止による採用コスト削減」を見落としやすいので注意。