解説

システム監査のインタビュー技法を問う問題です。システム監査人はインタビュー（ヒアリング）で監査対象部門から情報を得ますが、口頭で得た情報は主観や記憶違いを含む可能性があるため、それだけを監査の根拠とすることはできません。得られた情報を裏付ける客観的な証拠（監査証拠）として、関連する文書や記録を入手し、事実を確認することが求められます。アの「インタビューで監査対象部門から得た情報を裏付けるための文書や記録を入手するよう努める」が、適切な監査の進め方であり正解です。監査は客観的な証拠に基づいて判断する必要があるため、「言った・聞いた」だけでなく、それを証明する記録で裏付けることが監査の信頼性を支えます。他の選択肢は、監査人がその場で改善を指示する（監査人の役割を超える）、利害関係のある対象者を選ぶ（独立性・客観性に反する）、複数人での実施を避ける（むしろ記録の正確性のため複数人が望ましい）など、監査の原則に反する不適切な行動です。

なぜ他の選択肢は違うのか

選択肢 イ

インタビューの中で気が付いた不備事項について、その場で監査対象部門に改善を指示するのは不適切です。監査人の役割は事実を客観的に評価し、監査報告書を通じて改善を「勧告」することであり、その場で直接「指示」する権限はもちません。指示してしまうと、監査人が被監査側の業務に関与することになり、監査の独立性・客観性が損なわれます。

選択肢 ウ

監査対象部門内の監査業務を経験したことのある管理者をインタビュー対象に選ぶことは、必ずしも適切とはいえません。インタビューは実際の業務の状況を正確に把握するために行うものであり、対象者は当該業務の実態を最もよく知る担当者を選ぶべきです。監査経験の有無を選定基準とするのは、インタビューの目的に合致しません。

選択肢 エ

複数の監査人でインタビューを行うと記録内容に相違が出るので1人で行う、というのは不適切です。むしろ複数の監査人が参加することで、聞き漏らしを防ぎ、記録を相互に確認できるため、監査証拠の正確性と信頼性が高まります。記録の相違は突き合わせて調整すればよく、それを理由に1人に限定するのは合理的ではありません。

解くときのポイント

システム監査は客観的証拠が原則。インタビューで得た情報は文書・記録で裏付ける。監査人はその場で改善を指示せず勧告する、独立性を保つ、という監査の基本姿勢を押さえよう。