解説

SPF（Sender Policy Framework）は、電子メールの送信元ドメインのなりすましを検知するための送信ドメイン認証技術です。仕組みは次のとおりです。送信元メールアドレスのドメインを管理する所有者が、そのドメインから正規にメールを送信してよいメールサーバのIPアドレスの一覧を、SPFレコードとしてDNSサーバに登録・公開しておきます。受信側のメールサーバは、メールを受け取ると、送信元ドメインのDNSに問い合わせてSPFレコードを取得し、実際にメールを送ってきたサーバのIPアドレスが、その一覧に含まれているかを照合します。一致すれば正規の送信元、一致しなければなりすましの疑いがあると判断できます。本問は、SPF導入時に「ドメイン所有者側」で行う設定を問うており、選択肢aの「DNSサーバにSPFレコードを登録する」が、ドメイン所有者が行うべき設定として正しく、正解です。SPFの要点は、送信側ドメインの所有者がDNSに正規送信サーバの情報を公開し、受信側がそれを照合してなりすましを検出する、という送信側と受信側の役割分担にあります。

なぜ他の選択肢は違うのか

選択肢 イ

「DNSの問合せで使用するポート番号を変更する」は誤りです。これはDNSキャッシュポイズニング対策に近い話であり、送信ドメイン認証を行うSPFの導入とは関係がありません。SPFはDNSにSPFレコードを公開する仕組みであって、問合せのポート番号を変更するものではありません。これはDNSキャッシュポイズニング対策に近い話であり、送信元IPを照合してなりすましを検知するSPFの導入とは関係がなく、SPFは問合せのポート番号を変更するものではありません。

選択肢 ウ

「メールサーバにディジタル証明書を導入する」は誤りです。ディジタル証明書の導入は、通信の暗号化（TLS）や電子署名（S/MIMEなど）に関わるものであり、送信元IPアドレスを照合してなりすましを検知するSPFの導入とは異なります。SPFは証明書を必要としません。ディジタル証明書の導入は通信の暗号化や電子署名に関わるものであり、送信元IPアドレスを照合してなりすましを検知するSPFの導入とは異なり、SPFは証明書を必要としません。

選択肢 エ

「メールサーバのTCPポート25番を利用不可にする」は誤りです。これはOP25B（送信ポート25番ブロッキング）に近いスパム対策の話であり、送信ドメイン認証を行うSPFの導入で行う設定ではありません。SPFはDNSへのSPFレコード登録が要点です。これはOP25Bに近いスパム対策の話であり、送信ドメイン認証を行うSPFの導入で行う設定ではありません。SPFはDNSへのSPFレコードの登録が要点です。

解くときのポイント

SPF＝送信元ドメインの所有者がDNSに正規送信サーバのIP一覧（SPFレコード）を公開→受信側が送信サーバのIPを照合してなりすましを検知。ドメイン所有者が行うのはDNSへのSPFレコード登録。DKIM・DMARCも併せて理解。