解説

ITサービスの可用性は、サービスを提供すべき時間に対して、実際にサービスが利用できた時間の割合で表します。重要なのは、顧客と合意した「計画停止時間」は、サービス提供義務のない時間として、可用性計算の分母（サービス提供時間）から除外する点です。まずサービス提供時間の総枠を求めます。期間は4月1日0時から6月30日24時までで、4月30日＋5月31日＋6月30日＝91日、毎日0〜24時の24時間提供なので、91×24＝2184時間です。このうちシステムバージョンアップ作業に伴う停止84時間は計画停止時間なので、提供時間から除外します。よってサービス提供時間＝2184−84＝2100時間です。次に、計画外の停止であるハードウェア故障の10時間は、稼働できなかった時間として可用性を下げます。したがって稼働時間＝2100−10＝2090時間です。可用性＝2090÷2100＝0.99523…≒99.52%となり、選択肢cが正解です。計画停止は分母から除外し、計画外停止だけを稼働時間から差し引く、という可用性計算の考え方を正確に押さえることがポイントです。

なぜ他の選択肢は違うのか

選択肢 ア

95.52%は誤りです。これは計画停止時間（84時間）を分母から除外せず、提供時間を2184時間のままとし、停止時間として84＋10＝94時間を差し引いて (2184−94)÷2184≒95.70 …などと計算を誤った場合に近い値です。計画停止は分母から除く必要があり、計算の前提が違います。計画停止時間84時間を分母から除外せず提供時間を2184時間のままとした計算に近い値です。計画停止は分母から除く必要があり、可用性計算の前提が違います。

選択肢 イ

95.70%は誤りです。これは計画停止時間84時間を分母から除外せず、提供時間2184時間に対して計画停止と計画外停止の合計94時間を稼働できなかった時間として差し引いた (2184−94)÷2184≒95.70 の値です。計画停止は提供時間から除外すべきで、可用性の分母の扱いを誤っています。計画停止84時間を分母から除外せず、計画停止と計画外停止の合計94時間を差し引いた値です。計画停止は提供時間から除外すべきで、可用性の分母の扱いを誤っています。

選択肢 エ

99.63%は誤りです。これは計画停止時間84時間を分母から正しく除外した一方で、計画外のハードウェア故障10時間を稼働時間から差し引かなかった場合などに近い値です。可用性は計画外停止を反映する必要があり、2090÷2100≒99.52%が正しい値です。計画停止84時間を分母から正しく除外した一方で、計画外のハードウェア故障10時間を稼働時間から差し引かなかった場合に近い値です。正しくは2090÷2100≒99.52%です。

解くときのポイント

可用性＝稼働時間÷サービス提供時間。計画停止（合意済み）は分母（提供時間）から除外、計画外停止だけを稼働時間から差し引く。提供時間2184−計画停止84＝2100、稼働2100−故障10＝2090、2090÷2100≒99.52%。