解説

電子商取引で、注文した事実や内容を後から否認されることを防ぐ（否認防止）には、注文データにディジタル署名を付与してもらう方法が有効です。署名により、確かに本人がその内容で注文したことを証明でき、後で「注文していない」と否認されるのを防げます。よって正解はcです。aやbはセキュリティ対策ではあるものの否認防止には直接結び付かず、dの暗号化は内容の秘匿（機密性）であり否認防止の手段ではありません。

なぜ他の選択肢は違うのか

選択肢 ア

OSのログインパスワードの設定は端末の不正使用を防ぐ対策であり、注文の事実を後から否認させない否認防止の手段にはなりません。

選択肢 イ

相手のイントラネット内のウイルス対策は相手側のセキュリティ向上策であり、注文の否認を防ぐ否認防止の手段とは関係がありません。

選択肢 エ

注文データを暗号化するのは内容を第三者に見られないようにする機密性の対策であり、後から注文を否認させない否認防止の手段ではありません。

解くときのポイント

否認防止＝「ディジタル署名で本人が確かに行ったことを証明」と覚えます。暗号化は機密性の対策で、否認防止とは目的が異なる点に注意します。